Stories of ICMG Group

両利き経営と9つの「問い」

Share this story

https://cdn.sanity.io/images/e9cahbx5/production/84e8ccc8f8ab21638832f081be0b5a4ac0179d59-611x458.jpg
Future Center Tokyo プログラムは、ICMG COO(Chief Operating Officer)和田宏行が「両利き経営と9つの問い」をテーマに実施しました。

■これからの時代

現在、大企業は現業所縮小や消失などの危険に脅かされています。新たな価値創造者によって大企業が破壊の脅威にさらされているのです。企業それに対応し、生き残るには、イノベーションが必要不可欠な時代となってきています。
企業は、現業経営とイノベーション経営を両立することが求められ始めているのです。現業経営とは、規模・効率重視を前提とした経営であり、イノベーション経営は現業経営とは全く異なる価値観を前提とした経営です。現業では、失敗を許容しませんが、イノベーション経営では失敗を許容します。両利き経営として、現業とイノベーション経営を組み合わせていくことが、今の企業の課題です。

■9つのキークエスチョン・シェアリング

日本ではイノベーションが起き辛いとされている中、経済産業省のイノベーション小委員会では、イノベーションを起こすための9つの質問をまとめています。今回はその9つの質問を基に、企業の事例紹介と参加者自身が所属する企業の評価を行い、ダイアログを実施しました。
現業とイノベーション、両方とも価値があることを理解することが必要であり、理解した中でどう両立していくかが重要です。絶対やってはいけないのは、現業とイノベーションをやるところが乖離するということです。マネジメントが反対派になることもあり得るので、イノベーションを上位職に共有できるようにしないと上手くいかない。長期的に生み出すためには、人材・チームがいる。今、着手していることがあるのなら、それぞれに対して何をどうやっていくのかを考えて、行動をするということが大事になります。社長に対して重要なところは、社長にも動いてもらうことです。社長にインプットした上で、1,2個成功したら、人材・チームにも落としていかないとねと社内に共有していく。
自分が自分ゴトとして捉えられているのかもポイントになります。自分の行動に落とし込んでいくということがないと、自分ゴトになっていきません。自分の部門だけてやってみるとか。価値観とか目的も含めて共有していくということが難しいポイントです。
「Future Center Tokyo」では、社会課題を解決し持続可能な事業を生み出す共創の"場(BA)"として、今後も継続的なビジネススキルの向上とメンバーのネットワーキングを目的としたビジネスアカデミープログラムを実施していきます。
【ICMG Groupについて】
ICMG Groupは、バランスシートに出てこない企業の見えざる価値=知的資本を可視化し、多様なステークホルダーとの共創を通じて、確かな成果をお届けする日本企業の事業共創パートナーです。
創業から25年以上に渡り、東京、シンガポール、バンガロール、アブダビ、ナイロビ、サンフランシスコ、上海、ストックホルムをベースに、企業の価値の源泉である知的資本評価やそれに基づいた戦略策定、エグゼキューション、リーダーシップ育成、事業投資、ベンチャーキャピタル、M&A、UI UXデザイン、エンジニアリング、リクルーティング、ジョイントベンチャーの設立・運営まで、一気通貫でクライアントと共創し、日本企業の成果創出にコミットしています。
また、東京電力・中部電力と再生可能エネルギーや次世代インフラへの投資を行うジョイントベンチャーをシンガポールに設立しており、国連UNDPとは、SDGsイノベーションに関するパートナーシップを締結しています。ベンチャーキャピタルでは、Sequoia CapitalやGoogle、Tiger Global Management等のグローバルトップVCとインドで共同投資を行っております。2023年には、日本大企業の経営層の持つパーパス、ヴィジョンをデジタルの力に繋げ、社会のイノベーションを加速するICMG Digitalをローンチしています。
これらの多様な価値を創出してきたICMG Groupのコアバリューは、常に企業、組織の見えざる価値を可視化し、将来像(パーパス)を描き、その価値創造を実現させてきた知的資本経営(Intellectual Capital Management)にあります。

Share this story

Imagine. Innovate. Interact. Connect to Co-Create.

未来を共創するイノベーションパートナーへ